「モダナイゼーション」とは、古い技術(レガシーシステム)で構築された
既存のシステムを最新の環境に刷新することです。
日本ノーベルは、アナログからデジタルへの移行、業務フローの再構築、運用までを一貫してサポート。製造業の「現場」に精通したエンジニアが、貴社の業務を止めることなく、サービスの安全性を高め、データ利活用と業務効率化を実現します。
こんなお悩みはありませんか?
現場のデータがExcel、PDF、紙に散在
迅速な経営判断に不可欠な現状の把握に、多大な工数がかかっている。
「サポート終了」の期限が迫っている
老朽化が進むレガシー環境を新しい技術で実装し、法規制対応やサイバーセキュリティ対策を講じたい。
システムがブラックボックス化
開発仕様書が残っておらず、どこから手をつければよいか分からず、システム更改に不安がある。
ITの相談相手が不在
他のベンダーに相談したが、予算や規模が折り合わなかった。
刷新して終わりではない、現場が安心して使い続けられるシステムへ
日本ノーベルのモダナイゼーションは、徹底した現場主義。
丁寧なヒアリングを通して製造現場の「使いやすさ」と「安心稼働」を両立させます。
お客様要件に合わせ柔軟に提案
作業環境や利用デバイスなどの特性に合わせて、特定のメーカーや技術に縛られず、現場の方が迷わず使える仕組みを提案します。DX導入コンサルティング、購買・製造・在庫の連携機能実装から大規模なシステム刷新まで、開発実績も豊富です。
解析ツールによる現状分析
複雑なレガシーシステムを、SBOM(Software Bill of Materials:ソフトウェア部品表)ツールなどを用いてソフトウェアの脆弱性を抽出するとともに、丁寧なヒアリングを通じて仕様書や業務フローとして可視化します。
製造現場に精通した専門家による伴走支援
長年培った業務システムとモダナイゼーションのノウハウを生かし、経営層と現場の「要求のズレ」を集約・整理。お客様の調整負担を最小限に抑えます。また、多様な製造システムの経験に基づいた設計書を作成し、移行トラブルを未然に防ぎます。
稼働後も安心、万全なサポート
「納品して終了」ではなく、システム構築後の運用・保守をはじめ、将来的な機能拡張、内製化まで継続してサポート。IT人材リソース不足にお悩みのお客様にとっても安心です。
モダナイゼーションを成功に導く4つのステップ
「何から始めたらよいか分からない」という状態でもご安心ください。
日本ノーベルは、4つのステップでお客様をサポートします。
各ステップの完了時には、成果物をご提供いたします。
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現状の課題分析
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お客様ヒアリングを通じて現行の課題やゴールを明確にし、業務フローを作成します。
主な成果物
- 業務フロー
- 課題解決提案書
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計画・設計
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お客様の現在の運用に適した業務フローをご提案し、システム開発方針と実行計画を策定します。
主な成果物
- 要求定義書/要件定義書
- 基本設計仕様書
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開発・環境構築
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独自のテスト自動化技術により高い移行品質を担保しながら開発。内製化をご希望の場合はその支援も行います。
主な成果物
- 詳細設計仕様書
- プログラムソース(実行体含む)
- 試験成績書(単体・結合・システム)
- ソフトウェア・ハードウェアに関するパラメータシート
- 取扱説明書
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運用・保守
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安定稼働のためのサポートに加え、データ分析、継続的な脆弱性管理(SBOMチェックなど)やAIの利活用を行い、貴社の成長を支えます。
主な成果物
- 運用・保守手順書
よくある質問
現行システムの設計仕様書が手元にないのですが、モダナイゼーションは対応可能でしょうか?
はい、可能です。現行システムのプログラムソースをご提供いただければ、弊社のエンジニアが解析、設計仕様書を作成します。ドキュメントがない状態からのシステム刷新は、日本ノーベルが最も得意とする領域の一つです。
Microsoft ACCESSやVB6で作った古いシステムもWeb化できますか?
はい、可能です。ACCESSからWebシステムへの移行、VB6からC#への刷新、またWindows CEで動作するアプリケーションからAndroid OSで動作するアプリケーションへの置き換えなど、豊富な実績がございます。
SBOMによる診断でどのようなことがわかりますか?
ソフトウェアの潜在的なセキュリティ脆弱性、コンポーネントの依存関係やサポート終了情報を把握できます。経済産業省では、企業でのSBOM活用を推進しております。レポートサンプルのご提供も可能ですので、お問合せください。
システム基盤が統一されていないのですが、依頼できますか?
はい、可能です。長年培った経験を活かし、お客様に最適なシステム基盤をご提案致します。
オンプレミスのシステムのクラウド化を依頼できますか?
はい、可能です。
社内にシステムに詳しい担当者がいないのですが、依頼できますか?
はい、可能です。まずは、お客様を訪問し、ヒアリングを行います。お客様とご一緒に「現状とあるべき姿のギャップ」を整理し、要件を定義していきますのでご安心ください。